それぞれの組織によって現状や課題は様々です。まずは各組織における正確な現状、課題や強みを明確にし、課題を解決するべく確かな組織変革、自己変革へと導いていくという視点に立ち、様々な手法を用いてそれぞれの各組織に合った抜本的な見直しや改革を行うためのコンサルティングサービスを展開させて頂いております。
従業員の皆様1人1人がもてる能力を最大限に発揮でき、魅力ある組織づくりのお手伝いをさせて頂いております。 |
営業力強化コンサルティング
ライフスタイルの変化や市場競争の激化にともなう、サービスニーズの多様化、そしてモノが溢れる世の中、企業において真の営業力が問われる時代になって参りました。強い営業競争力を保ち続けるためには、御社のコア・コンピタンスを正しく認識して、その強みから成果を生み出す営業組織への変革が必要不可欠です。そして営業組織全体で情熱と知的エネルギーを持って未来に挑戦することが成功を生み出す原動力となります。しかしながら、実際には営業組織力強化のために、何から始めたらよいかわからないというお悩みをお持ちの企業様が多いのも事実です。
以下のようなお悩みをお持ちの企業様に効果的です。
- 『売り上げが低迷している』
- 『営業力の底上げを図りたい』
- 『トップ営業だけの活躍ではなく、営業力の平準化を実現させたい』
- 『営業マンのコミュニケーション力向上をはかりたい』
- 『最近、成約率が下がった』
- 『女性の営業力も強化させたい』
- 『営業マンにやる気が感じられない』
- 『営業マンの離職が増加し、定着しない』
- 『顧客からのクレームが増えた』
営業力強化コンサルティングの流れ
※コア・コンピタンス Core Competence
他社に真似できない核となる能力。成功を生み出す能力であり、競争優位の源泉となる。
期待される効果
- 日常の社内では顕在化し得なかった、営業組織や営業マンの真の課題を抽出することができる
- 課題や問題点に対し、的確な対応策の立案が可能
- 営業において他社に負けない、強い競争力を維持する、コア・コンピタンスモデルを形成できる。
そしてそれを営業マンに正しく理解・浸透させ、その強みから成果を生み出す営業組織へと変革させる原動力を生み出すことができる
- 成果を点検することにより、営業における核となる能力を磨き上げるために組織全体で軌道修正し、効果を持続させ、真の成功へと導くことができる
企業様ごとの営業組織や営業マンの課題に合わせて
「思考」、「コミュニケーション」の両軸から営業力強化コンサルティングを実施しております。
期間や内容はご状況や課題に合わせてご提案させて頂きますのでお気軽にご相談下さいませ。
女性活用/ワークライフバランスコンサルティング
企業様ごとのニーズに即したワークライフバランス経営を推進するためのコンサルティングを実施しております。
現在のところ、8か月〜2年以上の中長期でのご支援が最も多くなっております。
都心部では就業者に占める女性の比率が４割を超えるなど、女性の社会進出が高まる中で、「女性の活躍なくして、企業の成長なし。」そんな認識を様々な企業が持ち始めています。しかし、女性が能力を発揮することや、ワークライフバランスの重要性は十分理解しているものの、『実際にそれを実現するためには企業は具体的には何から始めたらよいのかがわからない』、『自社の課題が何なのかよくわからない』といった企業様の声が多いのも事実です。
- 『男性・女性ともに多様な人材が活躍できる職場にしたい』
- 『女性社員が結婚や出産を機に辞めてしまう』
- 『女性をはじめ従業員の勤続年数を伸ばしたい』
- 『女性管理職を増やしたいが、候補者が育たない』
- 『女性の採用を積極的に行いたい』
- 『若い社員が定着せず、採用にも人が集まらない』
- 『女性のロールモデルがいない』
- 『従業員の満足度を高めたい』
- 『メンタル不全者が増加した』
- 『従業員のモチベーションが低下している』
上記のようなお悩みをお持ちの企業様向けに、まずは自社の明確な課題抽出などから行うことができます、ワークライフ・バランススタートアッププログラム【EXCELLE エクセレ】もご用意させて頂いておりますのでご活用下さいませ。
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WAS(woman activity servvey)を用いて「現状を把握〜管理職研修の実施〜女性活躍に向けた取組提案書」がセットになったプログラムをご用意しております。
今後もこのプログラムが、皆様の女性活用・ワークライフバランスへの取組のお役に立てれば幸いです。その他企業様のご要望に応じてコンサルテーションを実施致します。
EXCELLE（エクセレ）の【標準的なプログラムの期間：２か月半〜３か月】 |
次世代育成法改正による義務化
次世代育成法改正により、201１年4月から従業員数101人以上300人以下の企業も義務化
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次世代育成支援対策推進法が改正され、2011年４月から従業員数101人以上300人以下の会社にも仕事と生活の両立を支援する行動計画づくりと実施が義務化されました。
中小企業は、これまで柔軟な職場環境づくりに有利であるとされてきました。経営判断が迅速にできる、管理コスト負担が小さく、環境改善を短期間で実効できるということから、こうした強みを持ち、企業数の99％を占める中小企業こそが『働き方』を変える中心になろうとしています。 |
次世代経営戦略としてのワークライフバランス
企業の更なる成長と従業員満足向上の経営に向けて
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日本において、1970年代の高度経済成長期の担い手の中心は働き盛りの男性でした。女性が家庭を守り、男性を社会に送り出すという男女の役割分担の上にワークライフバランスが成立していました。
しかし、1986年の男女雇用機会均等法施行以降、女性も社会進出を果たし、今や共働き世帯の数の方が上回るほどです。一方少子高齢化の影響で、若年労働力が不足、労働人口は確実に減少します。また、未既婚に関わらず、仕事だけでなく、仕事も仕事以外の生活の両方を重視する人や、働きながら家庭や地域での役割を担う人が増加しています。
その結果、いわゆる仕事だけに専念できる「ワークワーク社員」が減少し、ワークライフバランスを重視する人が男女ともに急激に増加しています。そのような時代背景もあり、先進的な企業においては「従業員の満足なくして、顧客の満足はなし」という考え方も定着しつつあります。結婚や出産しても継続就業する女性が増加したこともあり、企業が変化への適応力を持ち、持続的に成長していくためには、従来のような男性中心の人事戦略を見直し、多様な働き方のニーズに対応し戦略化していかなければ生き残れない時期が到来しました。
さらに、消費市場のニーズの多様化や経済のグローバル化が進むなど、社会経済の変化のスピードも驚くほど速く、企業経営においても世の中の変化に戦略的に対応する力が一層求められる時代です。いま働く人々のワークヴィジョンの変化に対し、企業のあり方が求められています。それを疎かにすることにより、人材の確保や定着、モチベーションの向上を図ることが難しいと考えられるようになって参りました。
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従業員の能力を120％活かし組織力を向上させる中でイノベーションを生み出せる企業こそが生き残る時代です。働く従業員の望みを知り、ワークモチベーションとライフバランスを高い次元で実現させるマネジメント変革が迫られています。その手段として、最適なのが、ワークライフバランスを基本に据えた経営戦略なのです。
ワークライフバランスの一環として長時間労働是正に取り組んだ事例
残業コストの削減だけでなく、社員の時間に対する意識変革を促す効果もみられます。情報が高度化する中、社員ひとりひとりの生産性を追求する企業はワークライフ・バランス経営に取り組んでいます。
優秀な人材を確保するためのワークライフ・バランス
ワークライフバランスを行った企業を調査したところ、下記のように人材の流出が防げるという結果が出ています。組織戦略においても人材の募集・採用コスト・教育コストから退職にかかるコストを合算すると膨大な金額に上るケースが殆どです。組織戦略における採用重視の考えを育成・定着に移行するだけでも大きな転換を図ることが可能となります。
女性活躍推進に取り組んだ結果
女性活躍推進に取組んだ企業に調査を行ったところ下記のように様々な効果が出ています。
女性管理職が増加すると企業売上が増加
女性活躍推進を行っている企業に売上との相関関係を調査したところ、下記のように女性管理職比率が増加している企業ほど売上が増加しているという結果が出ています。
日本企業（商社、銀行、証券、製薬、製紙、マスコミ、出版、事務機器、人材派遣、生命保険、IT、機械、アパレル、食品、不動産、金融、製造、広告、人材サービス、損保、自動車、電機など幅広い業界・業種の企業様）、外資系企業（証券、製薬、製造、金融、広告、アパレルなど幅広い業界・業種の企業様）、都道府県庁、市役所などの公共施設、病院、大学、短大、専門学校、高校など他多数
期間や内容につきましては、企業様ごとの現状、女性活用やワークライフバランスに関する現状課題に合わせてご提案させて頂きますのでお気軽にご相談下さいませ。
営業力強化コンサルティング
20代若手の営業力の底上げをはかりたく、他社で研修を何度か受けたことはありましたが、正直持続性はありませんでした。営業は会社の売り上げを左右する重要なポジションです。売り上げの低迷を食い止めるべく、抜本的な改革をしなければと考え、思い切ってお願いすることにしました。これでやっとトップ営業層だけが稼いでくるというモデルからも脱却できそうです。自社の強みや改善点なども多く知ることができ、日々の営業活動に落とし込んで実践できる内容も非常に良かったです。ありがとうございました。
（商社 7650名）
役員の私が言うのも変な話ですが、うちの営業社員は何でこんな値段の商品も売ってこれないのかと日々疑問を感じていました。私をはじめ役員や管理職が営業に行くと簡単にすぐに売れるのですが、一般社員の営業力をどうやって伸ばしたらよいのかと頭を悩ませていました。ホームページで御社を拝見し、代表の山本社長にお話をお聞きし、とても感じが良く丁寧なお話しぶりと、ここならと思いお任せすることにしました。営業マン1人1人の力を伸ばすことはもちろんのこと、営業1人1人に力に依存する、俗人的な営業スタイルにも問題があったことは意外でした。このままこれに気づかずにいたことを考えるとぞっとする思いがします。営業の研修でもまたお世話になりますが引き続き宜しくお願いします。
（アパレル 220名）
技術会社のため商品力で売れると思っていましたので、お恥ずかしながら営業力向上には力を注いできませんでした。しかしながら今の時代、良い商品開発だけではだめで、他社との差別化のためにも良い営業ができる、いることが重要であると思うことが度々ありました。しかし、社内でもいざ営業力向上といってもなかなか何から手をつけたら良いのかわからないままおりました。そんな中、新聞で御社の記事を拝見し、根本的な改革から日々の実践に使えるアドバイスを頂ける内容が気に入り、お願いすることになりました。コミュニケーション力向上研修もあわせてお願いし、そちらも大変好評でした。やはりこれからの時代、営業マンだけではなく、技術職員も営業同行などする際に会話力が必要になってきますので、改めてお願いしてよかったと思っております。ありがとうございました。
（電気メーカー 880名）
ライバル企業の同業他社とコンペになり、新規顧客を逃してしまうことが増えてきたことがわかり、なんとかせねばという思いから、調べてみたところ、やはり営業力低下が主な原因であることがわかりました。会社の顔でもある営業ひとりひとりが活躍できる会社にしたいという社長の思いもあり、根本的にに見直しをはかりたいと営業コンサルティングをお願いし、きちんとした原因究明と、課題を解決したいと考えました。結果、社内では気づくことができなかった色んな点を認識することができたことは会社にとっても大きいことだと感じています。今後はそれを更に浸透させ、営業社員の能力向上をはかり、更なる売上向上を目指していきたいと考えております。
（コンサルティング 1500名）
営業マンの営業力強化のために、以前から何度か研修などを実施したり、本を配ったりしましたが、お恥ずかしながら持続するべき効果はあまりありませんでした。そんな中、経営者仲間から山本社長にコンサルティングを依頼したところ、営業マンの考え方や意識が変化したと聞き、是非当社もとわらをもすがる思いで、お願いしました。営業マンは外に向かっていく仕事のため、自分と向き合うことが少ないためなかなか自分の強みや課題点を見いだせずにいたということがわかりました。おかげさまで社内の雰囲気も明るく前向きになり、業績も上がってきて成果も出てきました。表面的なテクニックじゃなく、根底からの見直しが必要だったとわかったことは当社にとってとても大きなことでした。本当にありがとうございました。
（教育サービス 150名）
女性活用/ワークライフバランスコンサルティング
女性の管理職を増やしたいということから、まずは積極的な女性の登用に踏み切りました。それを実現するべく、働き方の見直しをはじめ、様々な業務を改めて見直したところ、大幅な業務効率化をはかることができました。
（製造メーカー 1500名）
これからの時代に備え、女性の活躍推進を行うことにしたところ、社内にロールモデルになる女性がとても少ないことに気が付きました。取り組み始めて１年ですが、徐々にではありますが将来の管理職候補が育ってきたり、実際に女性管理職も誕生しました。社内で活躍したり、いきいきと仕事をしている彼女達をみて、後に続きたいと採用や社内において活気づいてきました。
（金融 550名）
CS向上のためにこれまでも様々な取り組みを行ってきましたが、やはり大切なのは従業員の満足度向上であるということに気が付き、早速ワークライフバランス推進を行いました。その結果、社内風土もよくなり、離職率が低下したことにより、優秀な人材が退職することが少なくなりました。その上、コストダウンにもつながりました。
（サービス 2500名）
以前より課題はあったものの、ようやく当社も本格的に女性活躍推進に取り組み、改めて人材戦略を見直したところ、認識していた以上に沢山の課題に直面しました。少しずつではありますが、改善してきており、社内活性化にも確実に結びついております。
（機械メーカー 3800名）
採用も大切ですが、やはりコストや時間をかけて採用した従業員に対するリテンション対策もこれからの時代必須であると考え、女性の活躍推進と全社員に向けてワークライフバランスを同時に進めました。女性の継続就業、残業削減・新規事業など確実に様々なところで効果が出ています。従業員の満足が顧客の満足につながることを確信しております。
（情報サービス 550名）
女性管理職の登用を進めたところ、社内の男性の仕事に対するモチベーションも向上し、より一層活気がでてきたと感じている。
（食品メーカー 600名）
退職者の復帰制度や、パート・契約社員からの社員転換制度を設けたところ、かなりのモチベーション向上につながり、女性従業員の成長促進につながった。
（機械メーカー 5500名）
今までは営業職は男性中心でしたが、女性の登用を進めました。そうしたところ、今まで開拓できなかったような顧客の開拓も進み、新たな顧客の創造にも貢献しています。同時に顧客の定着率も向上しました。
（食品 1500名）
長時間労働により、従業員の疲労度が増していることが兼ねてからの課題でした。そういうこともあり、特に女性の離職率が高く、結婚後も仕事を続ける社員はほんの一部という現状でした。男女関わらずコストと時間をかけて育ててきた従業員が退職するということは、周囲に与える影響など色々な面で損失が大きいものです。そこで社長直轄のワークライフバランス推進プロジェクトを立ち上げ、精力的に進めていきました。その結果、労働時間も離職率も少しずつ改善しており、社内の雰囲気もよくなりました。結果的にはコストも削減されました。
（IT 550名）
